性能

性能
出力の安定性
再生可能エネルギーの中でも風力発電や太陽光発電は出力が不随意に変動するため、一定割合以上の電力需要を賄うためには、何らかの平滑化手段が必要とされる。
仮に系統側が変動を吸収しきれなかった場合、電圧や周波数の規定外の乱れや、最悪の場合は停電に繋がる場合が考えられる。
その一方、電力系統に接続できる限界容量の予測には不正確な見積もりや非現実的な想定が意図的に為されている場合が広く見られる（中には数%と見積もっているものもある）。
適切な対応を取れば、需要の数割程度の電力を問題なく供給可能とされる。
例えばデンマークでは2006年時点で国の電力の20%を風力発電で賄っており、さらに増やす予定である。
またスペインで風力発電による供給割合が瞬間的な需要の４割、数日間の平均でも約28%に達した例など、既に多くの報告がある。
不随意に変動する電源を効率的に利用するために、下記のような制度的・技術的な工夫が実用、または開発されている。
他の種類の小規模発電設備と連携する（マイクログリッドなど）
発電量の１割程度までの天然ガス火力発電等の組み合わせを制度的に認め、供給の安定度に応じて電力の買い取り価格を優遇する
系統設備を強化する（逆潮流への対応など）
設備側である程度エネルギーを蓄積・平滑化する（圧縮空気、フライホイール、蓄電など）
需要側で需給バランスの平滑化を図る（ピークシェービング（ピークカット）、夜間電力の活用など）
また電力供給に占める火力発電の割合の減少、太陽光発電や風力発電などの変動する電源やマイクロ水力などの分散型電源の割合の増加、電気自動車などによる需要の変化に合わせて、電力系統の情報化や送電網の強化、蓄電池の追加などの系統側での対策を用いることが検討されている。
こうした対策には相応のコストもかかる。
たとえば風力発電の出力変動については一般に、発電量の10%程度までは問題にならないが、20%を超えるとコストが顕著に増えてくるとされる。
どの技術をどのように用い、どれだけの不随意電源を導入するのが適切なのか、各国で検討が進められている。
たとえばドイツの金属産業連盟とベルリン工科大学による試算の場合、再生可能エネルギー導入に伴う間接経費は2020年で1kWhあたり0.6〜0.7ユーロセントになると予想している。
日本でも導入に伴う影響や費用負担の検討が始まっている。
系統安定化の費用は日本全体で2030年までの合計で数兆円の単位になるとみられ、蓄電池や配電対策を含めた様々な形態が検討されている。
たとえば資源エネルギー庁は電事連の試算の1.2〜1.5倍の容量の蓄電池を導入を仮定し、この場合の費用を５兆円前後と試算している。
貯水式の水力、バイオマスなど再生可能な燃料を用いた火力発電、地熱などでは恣意的に出力を制御できる。
また、太陽熱利用（太陽熱温水器など）や太陽熱発電の場合、蓄熱によって出力をより柔軟に制御可能である。
発電した電気で水を電気分解して水素を製造し、これを圧縮、有機ハイドライド等に吸着、または二酸化炭素と反応させて炭化水素にする、若しくは窒素と反応させてヒドラジン（水加ヒドラジン）にすることなどによりエネルギーを貯蔵、輸送する方式は、結果的に出力の平準化の問題解決にもなると考えられている。